「議論の力」で強い民主主義をつくり出す
2013 / 04 / 03
[ その他 ] [ アジア ] [ 東京-北京フォーラム ] [ レポート ]
「第9回 北京‐東京フォーラム」の事前協議が2日、北京市の長安倶楽部で開かれ、日本側からは言論NPO代表の工藤のほか、本フォーラムの実行委員長である明石康氏(国際文化会館理事長)、同副委員長の宮本雄二氏(元駐中国大使)、田波耕治氏(三菱東京UFJ銀行顧問、元国際協力銀行総裁)、山口昇氏(防衛大学校教授)が、中国側からは趙啓正氏(全国政治協商会議外事委員会主任)、呉建民氏(外交部外交政策諮問委員会委員)、魏建国氏(中国国際経済交流センター副理事長兼秘書長)、楊毅氏(前国防大学戦略研究所所長、元海軍少将)、李薇氏(中国社会科学院日本研究所所長)ら全12氏が参加して開催されました。
2013 / 04 / 02
[ アジア ] [ 外交 ] [ 安全保障 ] [ 東京-北京フォーラム ] [ 会議・座談会 ]
日中関係が非常に深刻化する中、中国の識者は現在の日中関係をどのように見ているのか。そして、どのように解決しようと考えているのか。
今回は、北京大学国際戦略研究センター(CISS)副センター長の朱鋒氏に突撃インタビューを行いました。
2013 / 03 / 16
[ CoC ] [ EU ] [ その他 ] [ アジア ] [ アメリカ ] [ 外交 ] [ 安全保障 ] [ 東京-北京フォーラム ] [ 環境・エネルギー ] [ 経済 ] [ 金融 ] [ インタビュー ] [ レポート ] [ 会議・座談会 ]
2013年、言論NPOの民間外交が動き始めました。第1弾としてワシントンで行われている民間外交で何が議論されているのか。また、その舞台で工藤は何を感じたのか、随時お届けします。 | |
【報告】世界共通のグローバル・アジェンダについて国際シンクタンク代表者が終日討論 ― CoC第2回年次総会の本会議が開幕、初日は気候変動、開発など4つのテーマについて議論
― 代表工藤、ティモシー・ガイトナー前米財務長官と日本の金融・通貨政策について議論
― 日本のアベノミクス、そしてアメリカの「アジア再バランス」政策を語る
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2013 / 03 / 15
[ CoC ] [ EU ] [ その他 ] [ アジア ] [ アメリカ ] [ メディア ] [ 外交 ] [ 安全保障 ] [ 東京-北京フォーラム ] [ 環境・エネルギー ] [ 経済 ] [ 金融 ] [ レポート ]
「アジア再バランス」で米国は技術革新とネットワークによる安保上の軍事パワー再編成をめざす
今回の訪米最終日の14日、言論NPO代表の工藤は、昨日に続き、上院スタッフ、シンクタンクと会談し、米国の「アジア再バランス」政策や日本の政治の変化について議論を行いました。
2013 / 02 / 10
[ 東京-北京フォーラム ] [ レポート ]
2月5日、都内にて、「第9回北京-東京フォーラム」実行委員会の第1回会議が開かれ、実行委員長の明石康氏(国際文化会館理事長)や副実行委員長の宮本雄二氏(元駐中国大使)、武藤敏郎氏(大和総研理事長)など約30名が参加し、日中関係が深刻化する中で「第9回北京-東京フォーラム」をどのように取り組んでいくべきなのか、その意義と今後の進め方について議論がなされました。
アジアや世界のさまざまな課題に対する日本の主張や多様な議論を英語と中国語で発信し、日本の国際的な存在感を高めていきます。
2012 / 07 / 25
[ 東京-北京フォーラム ] [ レポート ]
7月25日、都内ホテルで「第8回 東京-北京フォーラム」の実行委員会が開催されました。実行委員長の明石康氏(国際文化会館理事長)、副実行委員長の武藤敏郎氏(大和総研理事長)、宮本雄二氏(前駐日特命全権大使)を始め、実行委員・パネリスト・オブザーバーなど、約30名が参加し、7月1日~3日の日程で開催されたフォーラムの総括と来年のフォーラムに向けた意見交換が行われました。
2012 / 07 / 02
[ 東京-北京フォーラム ] [ レポート ]
2012 / 07 / 02
[ 東京-北京フォーラム ] [ レポート ]
7月1日、「第8回東京‐北京フォーラム」の開幕を翌日に控え、言論NPO主催の晩餐会がホテル・オークラ東京で開催されました。晩餐会では、野田総理から本フォーラムに寄せられたメッセージが読み上げられたほか、日中双方の参加者を代表して本フォーラムの日本側実行委員長である明石康氏(公益財団法人国際文化会館理事長、元国連事務次長)と、中国側名誉主席である趙啓正氏(全国政治協商会議外事委員会主任)らが挨拶を行い、明日からの本フォーラムの成功を誓って盛会のうちに晩餐会は散会しました。
2012 / 06 / 30
[ 世論調査 ] [ 東京-北京フォーラム ] [ レポート ]
6月26日(火)の言論スタジオでは、先日言論NPOと中国日報社が共同で行った世論調査をどう読むか、に関して、加藤青延氏(日本放送協会解説主幹)、高原明生氏(東京大学大学院法学政治学研究科教授)、宮本雄二氏(宮本アジア研究所代表、前駐中国特命全権大使)の3氏が話し合いました。
マニフェスト評価の
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言論NPOは2001年に設立、2005年6月1日から34番目の認定NPO法人として認定を受けています。(継続中)
また言論NPOの活動が「非政治性・非宗教性」を満たすものであることを示すため、米国IRS(内国歳入庁)作成のガイドラインに基づいて作成した「ネガティブチェックリスト」による客観的評価を行なっています。評価結果の詳細はこちらから。
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