４月８日、都内にて、「第６回 東京‐北京フォーラム」の分科会「メディア対話」に参加するメディア関係者による事前打ち合わせが行なわれ、「メディア対話」での議題、対話の進め方に関する協議が行われました。

　会議には、会田弘継氏（共同通信社編集委員・論説委員）、飯田政之氏（読売新聞東京本社文化部長）、木村伊量氏（朝日新聞社ゼネラルマネジャー・東京本社編集局 長）、山田孝男氏（毎日新聞社政治部専門編集委員）の４氏と、言論NPO代表の工藤泰志が参加しました。

　まず工藤が、フォーラム準備の進捗状況を説明しました。次に前回フォーラムのメディア対話では、パネリスト同士だけでなく、会場からの発言者も加わった議論ができ、非常に充実した対話だったと述べ、「今回の「『メディア対話』でもパネリスト同士での議論だけでなく、会場にも意見を求めて会場と議論するという形にしてはどうか」と、「メディア対話」での議論の進め方を提案しました。

　これに対し、山田氏は「前回の『メディア対話』では、パネリスト同士の議論に会場から反応があったのがよかった。今回も会場とパネリストが対話できるような雰囲気をつくることが大事だ」と述べました。会田氏からは「会場がオブザーバーのような形で自由に討論に参加できるように、議論のフォーマットを変えることも考えてはどうか」との提案がありました。木村氏は「そのためにはあらかじめテーマ設定をきちんとしておくことが重要だ」と応じました。「それでは今回のフォーラムでは何を議論すべきか」という工藤の問いかけに対し、参加者からは、日中両国の報道の違いを、具体的なトピックに即して議論すべきだとの意見が出されました。

　例年「メディア対話」は、フォーラムに合わせて実施している日中共同世論調査の結果の公表と、日中のメディアに関する議論の二本立てで行われてきました。今回の世論調査について、工藤は「去年と今年の結果の比較で済ませるべきではない。中国で反日デモが起き、対日感情が悪化した5年前と今回調査の結果を比べて、経年変化を総括すべきではないか」と提案しました。参加者からは「世論調査と同じ質問を会場にも投げかけ、会場連動型にしてはどうか」、「経年比較すべき質問項目と、今回の対話に合わせて新たに質問する項目とを分けたほうがいい」との意見が出ました。飯田氏は、「世論調査の発表の仕方をもっとコンパクトにしたほうがいい」と述べました。

　最後に工藤が「皆さんからの提案を基に中国側と話し合いをすすめ、世論調査の質問項目、議題を更に詰めて、『メディア対話』を成功させたい」と締めくくり、会議は終了しました。
　

　今後はフォーラム開催に向けて、分科会の議論設計など最終的な準備が進められます。それらの詳細については、言論ＮＰＯのホームページ や、「北京‐東京フォーラム」公式サイト上で公開していく予定です。

文責：インターン 石田由莉香（東京大学）

　４月８日、都内にて、「第６回 東京‐北京フォーラム」の分科会「メディア対話」に参加するメディア関係者による事前打ち合わせが行なわれ、「メディア対話」での議題、対話の進め方に関する協議が行われました。