１月30日、都内の言論NPO事務所において、「第14回東京―北京フォーラム」に向けた第１回幹事会が開催されました。

　今回の会議には、「東京－北京フォーラム」実行委員長の明石康氏（国際文化会館理事長）、副実行委員長の木下雅之氏（三井物産顧問）、宮本雄二氏（宮本アジア研究所代表）、山口廣秀氏（日興リサーチセンター株式会社理事長）の各氏が出席しました。

　会議ではまず、司会を務めた言論NPO代表の工藤泰志より12月15日～17日に開催された「第13回フォーラム」に関する報告が行われました。

　その中で工藤は、本フォーラム及び、それに先駆けて公表された「第13回日中共同世論調査」が、国内外の多くのメディアによって報道され、世論や論壇に大きなインパクトを及ぼしたことや、「北京コンセンサス」を発表し、本フォーラムが日中がアジアや世界の課題に協力するための対話プラットフォームとしての本領を発揮できたことなど、様々な成果を報告しました。

　一方で工藤は、中国側についてはその運営・実行体制やパネリストの選定などで、日本側についても支援企業に対するケアや新体制となった外務省との連携、さらには資金調達などにおいて課題があったことを振り返りました。

　そうした諸課題を踏まえた上で、参加者間で意見交換が行われ、今年東京で開催される予定の「第14回フォーラム」に向けた第一歩が踏み出されました。

　フォーラムの進捗状況については、言論NPOのウェブサイトで随時お知らせしていきますので、ぜひご覧ください。